「残業禁止ルール」の本質を間違えてはいけない - 40代独身男の答えのない日々の本音

「残業禁止ルール」に対してADHD の人には相性が悪く、仕事を上手くこなせないことを懸念しています。

このようにADHDの人への配慮がされず、を不安にさせるような労働環境も日本の問題だと言えるでしょう。

残業禁止ルールは現状の長時間労働による弊害を解決するための原則です。

つまり解決する意志と能力がある人に適用されるものであって、自分で効率をあげることをコントロールできないADHDの人に適用することは間違いでしょう。

このルールをADHDの人も一律で適用することは、むしろ不公平なルールとなるので、周囲にADHDの人がいたら管理する側が調整する必要があります。

本来は残業禁止ルールなどを決めなくても、社員の意志で残業をしなければよいのですが、ルールなしに実現できないという企業体質が問題です。

また、「残業禁止ルール」とは別にADHDの人が不利にならないような労働環境と評価基準がないことが問題の本質です。

つまり、企業はADHDの人を考慮したうえで「残業禁止ルール」導入し、ADHDの人の長時間労働をさせず、なおかつ公平に評価される仕組みを作らなければいけません。

これは簡単ではありませんが、こういった努力を今までの日本の企業は怠っていたことが現代の労働環境の問題の原因になっているように感じます。

実際は多くの企業には社員へ配慮する余裕があまりないのかもしれません。

しかし、それでも下記のことを企業は真剣に考えるべきでしょう。

①「残業禁止ルール」導入などによる労働時間の短縮

② ADHDの人が「残業禁止ルール」で不利にならないような評価システムの確立

これらを明確にして議論することが「残業禁止ルール」の本質であり、労働環境を改善することになるのでしょう。